危険な災害現場や病院の人手不足に役立つロボットの実用化を促すため、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）はこのほど、大学や企業などが開発中の次世代ロボット六体を支援対象として発表した。採用されたロボットは一五年の実用化を目標とし、○九年度は各計画に年間一億円程度を支援する。

　日本でのロボット技術の実用化はまだ工場での作業用が中心だが、今後、被災地や公共施設など生活に密着した場面で活用されれば、市場規模は現在の六千億円から二五年には四兆－五兆円まで拡大すると、ＮＥＤＯは期待している。

　東北大などの被災地用探査ロボットは、がれきの上も転倒せずに走行し、捜索できる。地下鉄サリン事件などを踏まえ、地下の閉鎖空間で救出するための三次元地図を描くことも可能で、仙台市地下鉄や神戸市の地下街で実験を重ねている。

　村田機械（京都市）などが開発する病院向けロボットは、車いすや障害物を避けながら点滴パックやガーゼなどを運ぶ。一回の充電で一時間作動。月三十万円程度のリースを想定、夜間の人手不足や看護師の負担軽減に役立てたい考えだ。

　このほか、東急建設の産業廃棄物分別システム、香川大学の洗濯物をたたむロボットなどが採用された。